パイロットになる道
パイロットになる方法はいくつかありますが、どんなパイロットになりたいのか、しっかり把握した上で挑戦する道を選ぶのがよいと思います。なんとなく選んだ道が自分のなりたいパイロット像と違うと感じた際、なかなかそこから技量が向上しなくなってしまう人が往々にしています。
パイロットになる道は、覚えることも多く、技量・センス・健康も厳しく求められ、自分が払うか会社が払うか、はたまた国の税金を使用するか様々ですが、費用も責任も非常に多くかかる大変な道です。
情熱を切らさないで、目標にまっすぐ向うことができるように、一番良い道を選びましょう。
自社養成
JAL/ANAの大手２社のほか、LCCのPEACHや小型機事業の朝日航洋等でも行われています。ただし、自社養成の門は非常に狭く、倍率は100倍以上とも言われます。
また、JAL/ANA等の旅客機の自社養成においては、昔と異なり「事業用操縦士」ではなく「准定期運送用操縦士」の資格取得を目指すものであることも知っておくべきかと思います。
「准定期運送用操縦士」の資格は「旅客機の副操縦士」としてのみ有効な資格です。
例え途中でドロップアウトするようなことがあっても、使用事業などに行くには「事業用操縦士」の資格を取りなおさなければならないでしょう。
操縦コースのある学校
１ 東海大学
米国・ノースダコタ大学航空宇宙学部との留学協定を得て、米国にて「事業用操縦士」と「計器飛行証明」を取得させ、エアラインパイロットとしての養成を目的としています。２ 法政大学
「自家用操縦士」の資格を取得後、パイロットだけでなく、エンジニアや研究者の道を選ぶ者もいるようです。プロパイロットを志望する者のみが、「事業用操縦士」「計器飛行証明」も目指せるカリキュラムとなっているようです。
ホンダエアポートと神戸空港にて訓練を行い、国内で資格取得を行います。
３ 崇城大学
いわゆる君が淵学園のこと。教育を、委託ではなく自社で行っている点が他大学と異なります。
熊本空港で訓練を行い、国内一貫教育でエアラインパイロットとなる者の教育を行い「事業用操縦士」「計器飛行証明」を取得させます。
４ 桜美林大学
以前はニュージーランドで、現在は米国アリゾナ州メサのCAE Phoenix - Aviation Academyにて訓練を行い、「事業用操縦士」と「計器飛行証明」を取得させ、エアラインパイロットとしての養成を目的としています。５ 第一工業大学
米国フロリダ州にて「自家用操縦士」の取得教育を行い、鹿児島空港にて「事業用操縦士」「計器飛行証明」を取得させます。６ 千葉科学大学
米国オレゴン州ヒズボロにて教育を行い「事業用操縦士」「計器飛行証明」を取得させます。７ 日本航空学園 日本航空大学校
併設校の日本航空高校では、中学卒業後から進学することで、どこよりも早く高校3年生からパイロットのキャリアをスタートさせる事ができる。日本航空大学校では米国オレゴン州ヒズボローにて「自家用操縦士」を取得し、岡南飛行場にて「事業用操縦士」「計器飛行証明」を取得する。
なお、「大学」ではなく「大学校」であり、航空専門学校に分類されるため、卒業しても「学士」の学位は得られず、2年制では「専門士」、4年制では「高度専門士」の称号を受けることになる。
ちなみに、運営はJALとは関係ない。
８ 大阪航空専門学校
いわゆるヒラタ学園のこと。２年制の専門学校。米国カリフォルニア州にて「自家用操縦士」の取得を行い、神戸空港にて「事業用操縦士」を取得する。卒業後、希望者は「計器飛行証明」の専攻コースを受けることが可能。
また、「回転翼（ヘリコプター）コース」があるのも特徴。
９ 航空大学校
独立行政法人航空大学校法に定められた独立行政法人であり、大学相当を少なくとも２年修了後になってやっと受験することが可能。エアラインパイロットを養成する目的で、「事業用操縦士」「計器飛行証明」を取得させる。
学位授与機構の認定を受けていないので、卒業しても学位は付かない。
大学でのキャンパスライフと、操縦士資格の取得、学位を得て就職活動をできるのは良いですが、（航空大学校は別としても）どこも学費は非常に高いです。
フライトスクール
既に社会人の人や、「大学の一般教育なんていらない」という人は、自費でフライトスクールに入るのが手っ取り早いライセンス取得への道です。注意しなければならないことは、教育機関に
１ 事業許可を受けているスクール
２ 事業許可を受けていない「クラブ運営方式」のクラブ
の種類があることを理解することです。
クラブ運営方式とは
練習生がクラブ会員となって航空機の共同所有者となり、「同じ趣味の人が集まるクラブ内々での仲間同士の教え合い」という「てい」で訓練し、燃料代や着陸料等の実費のみを支払い、「教官操縦士への訓練の対価は支払っていない」
という建前で運営されている方式。
「地上講習等は『航空機を用いた事業』ではない」という主張で、機体のレンタル費やシミュレータ利用料・講習費ということで対価をを支払うことで運営者は収益を上げる。法律の抜け道を利用したギリギリ合法的活動。
ギリギリとはいえ合法ということで、航空局も問題とはせず、日本の中小飛行クラブではよく行われいる。
事業許可を得るのは安全上の観点から、「運航規程」や「整備規程」「訓練規定」「安全管理規定」「確保すべき人材」「飛行機」「格納庫」等の巨額の整備が必要で、時間も労力も多大にかかるため、実態は事業として運営しているにもかかわらず、「クラブ運営方式」と主張している団体も無いとは言い切れない。
クラブ運営方式でライセンス取得可能な団体
ここに上げるのは当然合法的で健全な団体です。１ JPAフライングクラブ（北海道）
２ フライングクラブ昴会（北海道）
２ しらたかスカイスポーツクラブ（山形）
３ 日本飛行クラブ（茨城）
４ スカイネット飛行倶楽部（茨城）
５ J FLYERS（茨城）
６ 名古屋飛行クラブ（名古屋）
７ 名古屋飛行場フライトクラブLeading edge（名古屋）
８ 福井飛行クラブ（福井）
９ 日本アマチュア飛行クラブ
10 くまもとフライトクラブ（熊本）
11 フライングクラブ佐賀（佐賀）
等々他多数....
事業許可を受けているスクール
１ アイベックスアビエイション（東京）２ 新日本航空（鹿児島）
３ 新中央航空（茨城）
４ 本田航空（埼玉）
５ 第一航空（大阪）
６ 大阪航空（大阪）
７ ノエビアアビエーション（大阪）
８ 岡山航空（岡山）
９ 愛媛航空（愛媛）
10 エス・ジー・シー佐賀航空（佐賀）
等々....
公費
「自分のお金がかからないのはこれ！」というのは簡単ですが、税金を使用して訓練させてもらうことを十分に理解し、人一倍の責任とプレッシャー、使命感を自覚して訓練に望まなければなりません。特に、航空自衛隊の戦闘機パイロットなどは、一人育てるのに１０億円以上かかると言われています。
その上、近年は自己退職を希望する者が多数発生し、少子高齢化も伴って人材の確保が問題となっているようです。
繰り返しになりますが、公費を使用して訓練させてもらうことを十分に理解し、覚悟を持ってこ進むことを期待します。
海上保安庁
１ 海上保安学校 航空課程高校卒業後、海上保安学校航空課程に入ることで、約1年の海上保安教育の後、「航空機基礎課程」を通じて「事業用操縦士」を取得。または防衛省委託の課程を卒業して「事業用操縦士」「計器飛行証明」を取得し、航空基地へ配属され、上級資格を取得していきます。
２ 海上保安大学校
高校卒業後、海上保安大学校に入ることで、約4年9ヶ月の海上保安教育の後、本人の希望と適正により選抜され、防衛省委託研修により約2年間にて「事業用操縦士」「計器飛行証明」の資格を取得。航空基地へ配属され、上級資格を取得していきます。
なお、防衛省委託は海上保安大学校を卒業した者は約2年間、海上保安学校を卒業した者は約3年間となる。
海上保安庁では「ガルフV｜ファルコン2000｜ボンバル300｜サーブ340｜ビーチ350｜セスナ172」などの航空機を保有しており、パイロットはこれらの航空機の操縦を行い、海上における治安維持、海上交通の安全確保、海難救助、海上災害の防止、海洋汚染の監視取締りなどに従事し、火山監視や沿岸域の測量、被災地への物資輸送なども行います。
陸上自衛隊
陸上自衛隊ではヘリコプターを主力としており、陸自内で回転翼操縦士の教育（陸曹航空操縦課程）も行っているが、連絡偵察等の固定翼機の操縦教育は海上自衛隊に委託されており、小月航空基地で海上自衛隊や海上保安庁の操縦訓練生と共に教育を受ける。
海上自衛隊
１ 一般の大学卒業後「海上自衛隊幹部候補生（航空）」に入り、１年間の幹部候補生学校（江田島）及び約２ヶ月の遠洋航海の後、航空課程へ進む。１' 高校卒業後、防衛大学校に入り、海上要員となって卒業後、１年間の幹部候補生学校（江田島）及び約２ヶ月の遠洋航海の後、航空課程へ進む。
１'' 高校卒業後、海上自衛隊航空学生に入り、小月教育航空隊にて２年の自衛隊基礎教育を履修し、航空課程へ進む。
２ ２０１教育航空隊（小月）にて４か月の「共通（T-5）課程」を履修、その後、固定翼課程と回転翼課程に分かれる。
３ 固定翼課程は引き続き２０１教育航空隊にてもう４か月の「基礎（T-5）課程」を履修する。
４ ２０２飛行隊（徳島）にて、約２５週間の「計器飛行（TC-90）課程」を履修、ここで「事業用操縦士」の資格を取得する。
５ ２０３飛行隊（下総）にてP-3Cの副操縦士として、約２３週の「実用機（P-3C）課程」を履修、ここで自衛隊の「ウイングマーク」を取得する。
６ その後、「P-1｜P-3C|OP-3C|UP-3C|UP-1|UP-3D|EP-3|U-36A|US-2|C-130｜LC-90」等の機種転換及び実部隊への配属となる。
※ TC-90を使用して民間資格「事業用操縦士」を取得するため、「多発限定」の資格しか付与されません。
航空自衛隊 戦闘機
１ 一般の大学卒業後「航空自衛隊幹部候補生（航空）」に入り、１年間の幹部候補生学校（奈良）を卒業し、航空課程へ進む。１' 高校卒業後、防衛大学校に入り、航空要員となって卒業後、６ヶ月の幹部候補生学校（奈良）を卒業し、航空課程へ進む。
１'' 高校卒業後、航空自衛隊航空学生に入り、防府北基地航空学生として２年の自衛隊基礎教育を履修し、航空課程へ進む。
２ 防府北基地にて12～30週の「飛行準備課程」を履修。
３ １１飛行教育団（静浜）と１２飛行教育団（防府）に分かれ、約22週間の「初級操縦（T-7）課程」を履修する。その後、「戦闘機」「輸送機・救難機」の要員に分かれる。
４ １３飛行教育団（芦屋）にて、約７ヶ月の「基本操縦（T-4）前期課程」を履修。
５ 第１航空団（浜松）にて、約７ヶ月の「基本操縦（T-4）後期課程」を履修。ここで「事業用操縦士」の資格を取得し、自衛隊の「計器飛行（緑）」資格及び「ウイングマーク」を取得。
６ 引き続き第１航空団（浜松）にて、約２ヶ月の「戦闘機操縦基礎課程」を履修。
７ ２３教育飛行隊（新田原・F-15）と２１教育飛行隊（松島・F-2）に分かれ、約１０ヶ月の「戦闘機操縦課程」課程を履修。
６ その後、各実戦部隊への配属、経験を積んだのち、「F-35｜政府専用機|E-2C|E-2D|AWACS｜グローバルホーク」等の機種転換も可能となる。
※ T-4を使用して民間資格「事業用操縦士」を取得するため、「多発限定」の資格しか付与されません。
航空自衛隊 救難機
１～３までは戦闘機と同様４ ４１教育飛行隊（美保（2022年に浜松へ移転予定））にて、約１年間の「基本操縦（T-400）課程」を履修。ここで「事業用操縦士」の資格を取得し、自衛隊の「計器飛行（緑）」資格、ウイングマークを取得。
５ 救難教育隊（小牧）にて、「救難操縦（U-125A）課程」を履修。
６ その後、各実戦部隊への配属となる。
※ T-400を使用して民間資格「事業用操縦士」を取得するため、「多発限定」の資格しか付与されません。
航空自衛隊 輸送機
１～４までは救難機と同様５ 第１輸送航空隊（小牧）の輸送機操縦（Ｃ－130）課程と、第３輸送航空隊（美保）の「輸送機操縦（C-2）課程」に分かれ、各課程を履修。
６ その後、各実戦部隊への配属、経験を積んだのち、「KC-767|KC-46|U-4｜政府専用機」等の機種転換も可能となる。
航空自衛隊 米留
１～３までは戦闘機（日本）と同様４ 第５術課学校（小牧）にて約２ヶ月の英語課程を卒業
５ 米国テキサス州シェパード空軍基地・ランドルフ空軍基地等にて戦闘機課程は「T-6とT-38」、救難・輸送機課程は「T-6とT-1A」を使用し、操縦訓練を履修。ここを卒業することで自衛隊の「ウイングマーク」を取得。
以下、戦闘機（日本）の７～８、救難機・輸送機（日本）の５～６と同様
※ 自衛隊の米留では日本の「事業用操縦士」の資格は取得できないため、もしも自衛隊を退職するようなことになっても、民間で飛行するには資格の取得から行わなければなりません。